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- 福利厚生／ワーク・ライフ・バランス
JSOLでは、一人ひとりが、働きがいを感じながら十分に力を発揮できるよう、
社員の多様な働き方を支える様々な福利厚生や制度を設けています。
ここでは、福利厚生・制度の一部をご紹介します。これらの中には、社員の声を反映してできた制度などもあります。
ワーク・ライフ・バランスに関する制度
テレワーク・シェアオフィス
事由に関係なく、シンクライアントやスマートフォンを使って自宅や会社契約のシェアオフィスで仕事ができます。
コアタイムのないフレックスタイム制
月間の所定勤務時間の中で社員自ら出退勤時刻や勤務時間（原則1日4時間以上）を決めて働くコアタイムのないフレックスタイム制を導入しています。
時間効率を意識する働き方
委員会を設置し、全社として取り組みを実施。また事業部ごとに「一斉早帰り日」「休暇促進日」の設定や、会議時間の短縮策なども実施。所定労働時間も短縮。
半日休暇、時間単位年休
個人の事情にあわせ、私用に充てる時間を半日単位または1時間単位で確保できる休暇。本人の通院、家族の看病や子供の学校行事、親の介護など、様々な場面で取得できます。
年次有給休暇、積立休暇
勤続年数などに関係なく年間20日付与されます。また、未取得の年次有給休暇を60日を限度として積立てておくことができます。
リフレッシュ休暇
勤続10年・20年・30年の節目に会社の謝意を表するとともにリフレッシュしていただく制度です。旅行券（最高15万円）と休暇（最大5日間）が付与されます。
妊娠出産・育児・介護に関する制度
不妊治療休暇
男女問わず、不妊治療に際して月２営業日（半休・時間単位年休での取得可）を上限に、年間24営業日の休暇を取得することができます。
育児休業
男女問わず、子が1歳6か月に達するまで（一定の場合は2歳に達するまで）取得できます。また、育児休業期間中の一部有給化を実施しています。
出生時育児休業
子が出生直後の男性の育児参画を目的とした制度（男性版産休 / 産後パパ育休）。出生後8週間以内において4週間まで取得できます。
育児短時間勤務制度
男女問わず、育児の事由により1日の勤務時間を短縮（6時間勤務、7時間勤務）して勤務できます。
※小学校3年生終了まで
年次有給休暇、積立休暇
負傷又は疾病にかかった子の看護や子の健康診断・予防接種の付き添い、入園入学・卒園卒業の式典、学校行事のために取得することができます。
※小学校6年生終了まで
リフレッシュ休暇
２週間以上の常時看護・介護を必要とする方のために、年間30日（半休・時間単位年休での取得可）を上限に取得できます。
※会社が認めた対象家族を介護・看護する場合
その他の制度
家賃補給金
賃貸住宅に入居する社員に補助を行う家賃補給金制度。独身・首都圏勤務の場合、30,000円/月を支給。さらに、30歳以下（年度末年齢）の社員には家賃補給金加算金として30,000円/月を加えた合計60,000円/月を支給します。
昼食補給金
社員の昼食代として、月額6,500円～8,500円を支給します。
※勤務エリアにより異なる
リラクゼーションルーム
国家資格を有するマッサージ師による施術を受けることができます。
※九段下オフィスのみ
健康管理室・常備薬
看護師が常勤しており、相談や救急時などに利用することができます。また、解熱剤、胃腸薬、風邪薬等の薬箱も常備してあります。
ビジネスカジュアル
服装ルールとして、ビジネスカジュアルを導入しています。ジーンズでの勤務もOKです。
対外認定
女性の活躍推進優良企業「えるぼし」最高位の
3つ星に認定
※女性活躍推進法に基づき、一定基準を満たし、女性の活躍促進に関する状況などが優良な企業を認定する制度。
子育て・不妊治療との
両立支援企業最高位の最高位の「プラチナ
くるみんプラス」に認定
※従業員の仕事と育児及び仕事と不妊治療それぞれの両立支援の取組みについて、一定の要件を満たした場合に厚生労働省から認定される制度。
仕事と介護の両立支援企業シンボルマーク
「トモニン」を取得
※厚生労働省の「仕事と介護を両立できる職場環境」の整備促進のためのシンボルマークの“愛称”で、仕事と介護を両立できる職場環境の整備に取り組んでいる企業が使用できる。
LGBTQ+への取り組み企業「PRIDE指標」
最高レベルの
ゴールドに
認定
※一般社団法人work with Pride が策定した職場での LGBTQ+ などのセクシュアル・マイノリティーに関する取組み評価指標。
社員の心身の健康保持等への
取り組み企業健康経営優良法人2025
（大規模法人部門）に
認定
※日本健康会議により優良な健康経営を実践している法人を顕彰する制度。
社員のキャリアオーナーシップ
に
向けた取り組み企業キャリアオーナーシップ経営AWARD2025 優秀賞
（大企業の部）を受賞
※「企業が経営戦略、事業戦略、人材戦略をダイナミックに連携させた新人材戦略の策定と実施を通じて、キャリアや仕事を主体的に捉え、自律・自走しながら周囲と共創する人材を増やし活かすことで、個人と組織が対等な新たな関係性を構築・再構築し、個人と組織の持続的な成長を共に実現していく経営」を意味する。
福利厚生の充実・活用への
注力企業「ハタラクエール2023」
に認定
※福利厚生の充実・活用に力を入れる企業・団体・自治体（以下、法人）を表彰する制度。
テレワークの活用における
他社の模範となる企業輝くテレワーク賞
特別奨励賞受賞
※テレワークの活用によって、労働者のワーク・ライフ・バランスの実現を図るとともに、他社の模範となる取組を行っている企業を厚生労働大臣が表彰する制度。